アットホーム（株）と（株）三井住友トラスト基礎研究所は21日、2018年第1四半期（18年1〜3月）のマンション賃料インデックスを発表した。アットホームが蓄積している全国12エリアの賃貸マンション成約賃料情報をもとに、四半期ごとに調査を実施。09年第1四半期を基準に賃料変化を指数化している。なお、指数値の差が「〜−5.00」は大幅に低下、「−4.99〜−0.51」は低下、「−0.50〜＋0.50」は横ばい「＋0.51〜＋4.99」は上昇、「＋5.00〜」が大幅に上昇とする。
当期の全国主要都市のインデックス（総合）は、首都圏では東京23区が106.41（前期比＋1.36）、東京都下98.40（同＋0.98）、横浜・川崎市102.48（同＋0.88）、千葉西部101.44（同＋1.97）、埼玉東南部101.08（同＋1.07）。全エリアで上昇した。
地方都市については、札幌市114.87（同＋2.39）、仙台市115.96（同＋0.43）、名古屋市102.69（同＋4.25）、京都市110.17（同＋1.79）、大阪市113.57（同＋1.42）、大阪広域101.01（同＋0.01）、福岡市105.56（同＋0.21）。
物件タイプ別では、東京23区でシングルタイプ（18平方メートル以上30平方メートル未満）が105.42（同＋0.97）、コンパクトタイプ（30平方メートル以上60平方メートル未満）が107.64（同＋1.24）、ファミリータイプ（60平方メートル以上100平方メートル未満）が102.36（同＋0.87）となった。
