記者が興味を持ったテーマを徹底取材する「記者の目」を更新しました。
今回更新したのは、「インフラゼロへの挑戦」。皆さんは、（株）MUJI HOUSEが、既存のライフラインに依存せず、エネルギーを自給自足できる設備を整えたトレーラーハウス「インフラゼロでも暮らせる家」の商品化を目指しているのをご存じですか？同社は昨年3月に実証実験「ゼロ・プロジェクト」を開始。2025年の実用化を目指し、今年4月にはプロトタイプを報道陣に公開しました。写真も交えつつをレポートします。「未来の家」が垣間見えるかもしれません。
「月刊不動産流通2024年6月号」の発売を開始しました！
編集部レポート「官民連携で進む 空き家対策Ⅳ 特措法改正でどう変わる」では、2023年12月施行の「空家等対策の推進に関する特別措置法の一部を改正する法律」を国土交通省担当者が解説。
あわせて、二人三脚で空き家対策に取り組む各地の団体と自治体を取材しました。「滋賀県東近江市」「和歌山県橋本市」「新潟県三条市」「東京都調布市」が登場します！空き家の軒数も異なり、取り組みもさまざま。ぜひ、最新の取り組み事例をご覧ください。
「サントスの「動く博物館」と中心街の再活性化【ブラジル】」を更新しました。
ブラジル・サンパウロ州のサントスでは、旧市街地2.8キロをめぐる「動く博物館」が人気となっている。1971年には一度廃止された路面電車を復活して観光路面電車としたものだが、なんと日本から贈られた車両も活躍しているという。
「月刊不動産流通2024年5月号」の発売を開始しました。
さまざまな事情を抱える人々が、安定的な生活を送るために、不動産事業者ができることとはなんでしょうか？今回の特集「『賃貸仲介・管理業の未来』Part 7 住宅弱者を支える 」では、部屋探しのみならず、日々の暮らしの支援まで取り組む事業者を紹介します。
「 飲食店の食べ残しがSC内の工場で肥料に！【マレーシア】」配信しました。
マレーシアの、持続可能な未来に向けた取り組みを紹介。同国では、新しくビルを建設したり、土地開発をする際には環境に配慮した建築計画が求められます。一方で、既存のショッピングセンターの中でも、太陽光発電やリサイクルセンターを設置し食品ロスの削減や肥料の再生などに注力する取り組みが見られます。今回は、「ワンウタマショッピングセンター」の例を見ていきましょう。
「『ゾンビ化』するショッピングモール 【アメリカ】」配信しました。
いま米国では、ショッピングモールが集客力を失い、閑散化、閉業の憂き目に遭うケースが増えています。あの「デロリアン」が走ったショッピングセンターも今や…。一方、再利用によって明るい兆しも見えつつあります。現地ライターがレポート。
「人と人を繋ぐサステナブルな「廃墟バー」【ハンガリー】」配信しました。
ハンガリーの首都ブダペスト。世界で3番目に大きなシナゴーグ（ユダヤ教の集会所）があるユダヤ人地区には、パブ「Szimpla Kert（シンプラカート）」があります。ストーブ工場とその周辺の住居を活用したもので、ブタペスト初の「廃墟バー」です。
本年も誠にありがとうございました。
不動産流通研究所は12月27日（水）～1月4日（木）の間、お休みさせていただきます。
年始の営業開始は5日（金）10時～となります。最新不動産ニュースの更新も同日18時～となりますのでご承知おきください。
また、メール・FAX等でいただいたお問合せ、販売物の申込みなどの対応も5日以降となりますのでご了承くださいませ。
来年も、「月刊不動産流通」、並びに最新不動産ニュース「R.E.port」、不動産用語集「R.E.words」など、ご愛顧のほど宜しくお願いいたします。
「月刊不動産流通」2024年1月号、本日発売となりました！
今回は、毎年1月号の恒例企画、特集「活躍する地場企業の戦略を探る-2024」を掲載。地元での認知度が高く、成長を続けている不動産事業者はどのような戦略で、どういった取り組みを行なっているのか…、全国各地10社を取材しました！「米軍人の住宅仲介に特化し、軍艦到着時には行列ができる事業者」や「風営法許可申請のサポート等、テナントが入居・退去する際に手厚いフォローを行なう事業者」、「社長出演の物件紹介動画で、内覧後の歩留まりを5割アップした事業者」など、各社それぞれのカラーで奮闘しています。
「老朽化した公共施設の一時利用進む【フランス】」配信しました。
近年のフランスでは、公共施設の老朽化に伴う再開発が活発です。ただ、建設を始めるまでには時間を要します。その間、建物を無駄にしておくのはもったいないと、住宅やイベント会場などさまざまな用途で有効活用する取り組みが増えつつあります。
