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長谷工アーベスト、首都圏新築物件購入者調査を発表

 (株)長谷工アーベストは、首都圏の新築マンション購入者約9,000人に行なった調査結果を発表した。

 それによると、1995年以降は50歳以上の購入比率が増加しており、2000年には団塊世代(1945~49年生まれ、約150万世帯)が50代に突入したことで、資金力のあるの購買層となった。
 また、人口が突出して多い団塊Jr世代(1970~74年生まれ、約100万世帯)がマンション購入の主力購買層である30代に突入しており、これにより団塊世代・団塊Jr世代の合わせて約250万世帯の肥沃なマーケットが見込まれるとしている。

 団塊Jr世代への将来の持家希望の問いに対し45.7%が「持家がいい」、45.4%が「どちらかというと持家」と持家志向の高さを示している。
 また、両親との住まい方の希望については16%が「同居」、20%が「隣居」、54%が「近居」、9%が「遠居」としており、核家族化の増加が見込まれる結果となった。

 また、団塊世代・団塊Jr世代が欲しいと思う住宅の立地について、団塊世代で最も多かったのは「最寄り駅からの近さ」78.1%、次いで「生活便の良さ」69.7%と利便性に優れた立地を優先しているのに対し、団塊Jr世代では65.7%が「住環境の良さ」と最も多く答えており、世代別によるニーズの違いが顕在化がされる結果となった。(いずれも複数回答)


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