リゾート事業協会はこのほど、「首都圏周辺主要リゾートエリアの利用客動向」「会員制リゾートホテル宿泊統計調査結果（平成14年分）」「リゾートクラブ会員権の流通市場実態調査結果（平成14年分）」について、調査結果をまとめ、発表した。
「首都圏周辺主要リゾートエリアの利用客動向」は、首都圏周辺200キロメートル圏内の主要リゾートエリア21地区の宿泊・入込客動向・消費単価・施設規模・開発動向などを集計したもので、調査期間は2002年11月から2003年2月。
これによると、2001年は年初の暖冬、夏の酷暑、台風など天候不順がマイナス方向に影響したが、12月は降雪に恵まれたことや、米国同時多発テロ事件の振り替え需要などで、年末のスキー場では前年同期を上回る所が多くみられた。地区別には、21地区中12地区が前年比でプラスとなり、三宅島火山活動の影響が下火になりつつあることなどから、伊豆・箱根エリア5地区がすべてプラスに転じたのが特徴的であった。なお、2001年の旅行のマクロ動向は、国内旅行が堅調な推移をみせ、32,218万人（前期比99.0％）。海外旅行は9月以降急減し、1,622万人（前期比91.0％）であった。
「会員制リゾートホテル宿泊統計調査結果（平成14年分）」では、会員会社の会員制リゾートホテル32施設（総客室数3,627室）を対象に、宿泊者数および客室稼働率の調査を実施（平成13年は31施設・3,417室）。
これによると、宿泊者数は年間合計146万3,846人（対前年比6万2,490人増）で、客室稼働率は年間平均40.6％（同▲0.5％）。同協会では、夏休み前半の7月と秋の行楽シーズンである11月の減少が年間稼働率に影響したものとみている。
「リゾートクラブ会員権の流通市場実態調査結果（平成14年分）」については、四半期ごとの成約口数等、最多価格帯、購入特性、市場動向の評価の実態調査を行なった。データ提供は、東急リゾート（株）、ミサワリゾート（株）、ライツ（株）、（株）リゾートネットワーク。
これによると、成約口数は866口（対前年23口増）、総取扱高は約19億8,784万円（同4億4,000万円増）、平均価格は230万円（同47万円上昇）であった。最多価格帯は、76～176万円台と、376万～400万円台となり、二極化が進んでいる。個人法人の比率は、約7：3で、個人は中小企業のオーナーや会社役員が中心、年齢は50歳代が大多数。法人は従業員数50人前後の企業が中心で、業種ではサービス業、建設・不動産、コンピューター関連が多いという結果となった。
なお同協会では、さまざまな事情により売却できない状態の会員権が相当数存在するとみており、「国民生活センター」で全国的に収集した平成13年度のリゾート会員権年間相談件数等を「2003年版リゾート白書（5月発刊予定）」において掲載する予定。