東建コーポレーション(株)は、同社で販売している高耐震アパート「シェルルTP II」において、制震機能を付加する「制震フレーム」を開発したことを明らかにした。
「シェルルTP II」は、独自開発の「高耐力フレーム」と、鉄骨柱をバランスよく組み合わせることで、建築基準法で求められる1.5倍の構造強度を実現したもの。今回開発した「制震フレーム」を負荷することで、これまで保持していた高い耐震性に加え、地震による揺れが大幅に軽減され、家具等の転倒を防ぐことが可能である、としている。
東建コーポレーション(株)は、同社で販売している高耐震アパート「シェルルTP II」において、制震機能を付加する「制震フレーム」を開発したことを明らかにした。
「シェルルTP II」は、独自開発の「高耐力フレーム」と、鉄骨柱をバランスよく組み合わせることで、建築基準法で求められる1.5倍の構造強度を実現したもの。今回開発した「制震フレーム」を負荷することで、これまで保持していた高い耐震性に加え、地震による揺れが大幅に軽減され、家具等の転倒を防ぐことが可能である、としている。