（株）不動産経済研究所はこのほど、首都圏・近畿圏における「温泉付マンション」の供給状況を発表した。
東京・渋谷区の温泉施設の爆発事故を受け、大都市における民間分譲マンションの供給状況を明らかにしたもの。調査対象物件は、1990年以降に首都圏・近畿圏で分譲された民間分譲マンション（ただし、リゾートマンションは除く）。
温泉付マンションは差別化戦略として注目され、90年代後半から各社で開発が手がけられた。首都圏では、97年の「グランシティ保土ヶ谷やすら樹の丘」（横浜市保土ヶ谷区、総戸数84戸）を皮切りに、延べ25物件・5,556戸の温泉付マンションが供給された。
地域別では、都区部5物件・1,667戸、都下1物件・220戸、神奈川県9物件・1,921戸、埼玉県4物件・314戸、千葉県6物件・1,434戸。
都区部では、温泉のメッカといわれる大田区で2物件・1,043戸が供給されているほか、新宿区でも1物件・145戸の温泉付きマンションが発売されている。
神奈川県では、横浜市が5物件・1,142戸、埼玉県では越谷市が2物件・160戸、千葉県では佐倉市が3物件・601戸、柏市では2物件・487戸が供給の多い地域となっている。
一方、近畿圏では、11物件・2,983戸の温泉付マンションが発売されている。エリア別では、大阪市3物件・1,040戸、堺市1物件・172戸、大阪府下1物件・197戸、神戸市1物件・249戸、兵庫県下3物件・903戸、京都府下1物件・186戸、滋賀県1物件・191戸となった。