（社）日本木造住宅産業協会（会長：矢野 龍氏）は26日、「木造軸組住宅における国産材利用の実態調査」を発表した。
地球温暖化防止対策として政府が推進している「国産材利用の促進」が、木材の大口需要先である木造軸組住宅においてどの程度進んでいるか初めて調査したもの。同協会会員のハウスメーカー、ビルダーへのアンケート調査（36社・5万3,947戸、国内で1年間に建設される木造戸建ての約15％）を中心に、資材供給者であるプレカット工場、製材会社、合板メーカーの情報を織り交ぜた。
国産材の使用を部位別に調査したところ、「管柱」で47.1％、「土台」48.2％と使用比率が高かったものの、他の部位では「通し柱」では24.3％、「大引き」24.3％、「母屋・棟木」20.2％、「羽柄財（筋交い、根太など）」25.9％といずれも4分の1程度にとどまった。「横架材」では11％に過ぎなかった。さらに、集成材については、国産材の使用比率はわずか8％だった。
国産材を使用する理由として多かったのは「消費者のニーズ」37％、「品質が良い」「他社との差別化」（35％）など。逆に、国産材を使わない理由としては「価格が高い」（60％）、「必要なときに必要な量を確保できない」（32％）、「量を集めようとすると価格が上がる」（29％）など、とくに価格面の理由が多かった。
今回の調査について、同協会資材・流通委員長の長谷川賢司氏は「国産材は意外と使われているというと実感した。ただ、今回の調査でも解析が不十分な点も多いため、さらに継続して調査を行ない、激変する木材市場の中で国産材普及をどう促進するかという方策に役立てたい」などと語った。