住友林業（株）は、DNAによる個体識別技術の完成により、人工林を構成する同一品種の苗、植林木、丸太や合板など、木材製品をトレースできる基礎技術を世界で初めて開発した。
天然林の保護や違法伐採の抑止といった観点から、グローバルな規模で森林認証制度への取り組みを中心に合法木材の利用を促進する機運が高まっているが、木材の合法性確認は、その基本となる生産地証明において統一した規格等がなく、人間の目による確認に頼らざるを得なかった。そのため、伐採現場から搬出される丸太、集成材、合板等木材製品までのトレースが制度面、技術面、コスト面で問題を抱えていた。
そこで同社では、筑波研究所にて木の生産者から最終消費者までの合法的な履歴（木のトレーサビリティ）を科学的に証明する方法の開発に着手、成功したもの。
現在識別が可能な樹種（合板・集成材）は、熱帯での代表的な植林木であるファルカタ、グメリナ、国内での主要植林木である杉、ヒノキ、オセアニア、南米での代表的な植林木であるラジアタパイン等だが、今後を対応樹種を拡大していくという。