（財）建築環境・省エネルギー機構は2月13日（水）、すまい・るホール（東京都文京区）にて、第26回建築環境・省エネルギーフォーラムを「民生部門の省エネに関するIPCC、IEAの動向と我が国の取り組み～G8洞爺湖サミットにおける取りまとめに向けて～」と題して開催する。
同フォーラムでは、2005年のG8グレンイーグルズサミットで合意された行動計画で、建築物のエネルギー効率向上のための宣言が発せられたことを受けて、IEA(国際エネルギー機関）で議論されているエネルギー効率指標や各国の省エネ対策の状況について、同問題のとりまとめに当たっている著名な研究者、Jens H Laustsen氏、Mark Ellis氏らを招いて最新状況を報告する。
ほか、東北大学大学院教授の吉野 博氏、国土交通省住宅局住宅生産課長の坂本 努氏、経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部省エネルギー対策課長の三木 健氏らが講演する。
定員は220名、先着順。同時通訳付き。参加費は7,000円。
詳細は同機構ホームページ（http://www.interior.or.jp/）参照。