（社）住宅リフォーム推進協議会はこのたび、「2008年度 インターネットによる住宅リフォーム潜在需要者の意識と行動に関する調査」結果を発表した。同調査は潜在需要を顕在化するための有効方策の検討に資する基礎資料を得ることを目的に、平成15年度から実施しているもので、今回で6回目となる。
同協議会の会員のホームページ等で、08年7月1日～10月31日の間にアンケートを実施。有効回答数は834件。
それによると、リフォームの動機についての設問に関して、戸建て層では「構造・内装・設備等の老朽化や劣化」（40.6％）、「間取りや水回りの使い勝手」（35.7％）、「高齢者が暮らしやすい」（34.7％）などの回答が得られた。
また、マンション層では、「好みの間取りやインテリア」（36.9％）、「間取りや水回りの使い勝手」（36.4％）、「構造・内装・設備等の老朽化や劣化」（33.8％）が上位となった。
過去の調査結果と比較すると、今回の調査では耐震性能向上（戸建て層）、高齢化対応、省エネ化の増加が目立つ結果となった。
世帯属性や住宅の種類等にかかわらず、構造・内装・設備等の老朽や劣化という回答が多数となった。また、戸建て層では「耐震性能の向上」（21.4％）、「省エネ化」（21.1％）、マンション層では「高齢化対応」（20.2％）、「省エネ化」（13.6％）等の比率が高まっており、住宅性能向上への意識が高まっていることがわかった。
また、比較的規模の大きいリフォームのニーズに関しての設問では、戸建住宅では30歳代以下のユーザーが所有している住宅の53.6％が築20年を経過しており、リフォーム予算が500万円以上との回答が20.4％と、他世代に比べて多かったことから、若年層の世帯が相続等により入手した古い住宅をライフステージに対応させるリフォームを検討していることがわかった。
マンションについては、世代があがるほどリフォーム予算が増える傾向が顕著となった。50歳代以上では、築20年前後の住宅をリフォームするニーズが強く、また、リフォーム箇所もリビング（63.1％）、キッチン（44.6％）、などの回答が挙がり、高齢期も住み続けるためのリフォームを検討していることがわかった。