（独）住宅金融支援機構は3日、フラット35利用者の意識・顧客満足度調査結果を発表した。
同調査は2008年4～6月にフラット35の融資を受けた者を対象に、認知媒体、満足度などについて調査したもの。有効回答は1,712件。
それによると、フラット35の認知媒体は、「住宅事業者・販売事業者」がもっとも多く、前回の48.4％から54.7％に上昇。そのほか、「住宅情報誌」が24.8％、「インターネット」が21.9％、「フラット35取扱金融機関」が21.8％、「テレビ」が17.3％となった。
なお、総合的満足度は、5段階評価で前回の3.53から3.44にに低下。具体的には、金利水準に対する満足度が3.09から2.83と大幅に低下したほか、「必要な情報が十分に得られたか」「金融機関の商品説明」「住宅事業者・販売事業者の情報提供」の各項目で低下が目立った結果となった。
詳細は同機構ホームページを参照のこと。