（株）細田工務店は、2008年度（08年4月～09年3月）の首都圏戸建て分譲団地の供給動向について発表した。
2ヵ月に1回発行されるMRC「分譲地と建売住宅売れ行き速報」の販売データを基に、供給動向をとりまとめ、分析したもの。
08年度の建売における新規供給物件数は636物件（前年度比▲11％）、新規供給戸数は5,685戸（同▲20％）と、いずれも減少した。都県別供給動向では神奈川県1,241戸（同▲17％）、東京都1,565戸（同▲18％）、埼玉県986戸（同33％）、千葉県1,778戸（同▲14％）、茨城県115戸（同39％）となり、全都県で減少傾向が進んだことが見てとれる。
土地の平均面積は43.21坪（同▲0.85％）、建物の平均面積は32.06坪（同▲0.32％）と、いずれも前年度より減少。平均価格は、4,874万円（同▲1％）とわずかに減少した。
初月売上率は40％（前期：46.8％）、期末在庫数は2,119（同2,272）であった。
なお大型継続団地は、小田急、都下、京成エリアで前年度を上回る活発な供給が行なわれ、物件数・戸数共にシェアを伸ばした。また新規大型継続団地は東村山市および八王子市（東京都）、印西市および市原市（千葉県）で供給がスタート。そのほとんどが大手ハウスメーカーによる協同事業で、単独での事業が少ないのが、今年度の特徴としている。
08年度は中心価格帯である3,000～4,000万円台が減少しており、さらに1回当たりの供給戸数減少等、在庫リスクを回避する慎重な供給姿勢が目立ち、新規物件の供給調整は、年度末の売上率の上昇・雑魚戸数の減少により、一応の成果を得た、と評価。今後価格は弱含みに推移しつつ、市況は底打ちの兆しが見られる、と予測している。