移住・交流推進機構は25日、同社が主催するセミナーの参加者に対して実施した田舎暮らしに関するアンケート調査結果を発表した。
それによると、田舎暮らしで希望する住まいとして、「一戸建ての新築」と回答したのは63％とトップに。「一戸建ての中古」は10％、「1LDKの集合住宅」が8％、「2LDKの集合住宅」が15％、「3LDKの集合住宅」が4％となった。
また、田舎暮らしに希望するものとしては、「家庭菜園」が39％、続いて、農地18％、山林16％、海13％、川12％となった。
同機構では、日本における市民農園人口は50万人といわれているが、約680万人いる団塊世代の4割が家庭菜園をするとなれば、今後ますます市民農園人口が増加すると分析。同機構に加盟する自治体の施策においても農的な暮らしを提供する動きが活発化している、と指摘している。