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供給数が再び10万戸台に回復/ツーバイフォー協会が通常総会

「全体の住宅着工数が減少しているなか、ツーバイフォーのシェアは1割を達成した」と話す小川修武会長

 (社)日本ツーバイフォー建築協会は29日、平成21年度通常総会を開き、平成21年度事業計画案などを承認・可決した。
 また、改選期に伴う新役員選任も行なわれ、現会長の小川修武氏が再任。副会長4人のうち3人は再任、中村成男氏((株)大成住宅 代表取締役・静岡県支部長)が新任した。

 平成21年度事業計画では、重点事項として(1)住宅の長寿命化、ストック化への対応、(2)ツーバイフォー建築物のさらなる市場開拓への取組み、(3)ツーバイフォー建築を担う人材の養成と資質の向上への支援、(4)公益法人改革に向けての協会事業の再点検と充実策の検討、を挙げている。

 総会後の記者会見であいさつした小川修武会長は、「ツーバイフォー住宅の着工数は、9万戸台に留まった平成19年度から再び回復し、平成20年度は10万4,217戸となった。全体の住宅着工数が減少しているなか、シェアは1割を達成。貸家の伸びが大きな要因となった。さらなるツーバイフォーの普及、技術向上のために、今後も性能・品質の良さを積極的にアピールしていきたい」などと述べた。


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