（株）東急住生活研究所は、住宅計画に関する意識調査「住生活1000人調査2009」の結果を発表した。
同調査は、2009年4月18日～20日、首都圏在住の25歳以上の男女に対し、購入・賃貸・リフォームなど住宅に関する様々な計画について質問したもの。今年で4回目の実施。
結果、5年以内の住宅計画がある割合は24％（前年比7ポイントアップ）。「特に何もない（＝予定はない）」の回答は61％（同▲10ポイント）となった。
また、住宅計画率は、30歳代前半を中心に大きく上昇。住宅計画保有者の「買時感」は前年より約3割上昇し、ほぼ7割となった。
なお、「購入」計画は上昇している一方、「賃貸住宅を借りる」という計画率は低下した。
購入動機は、「家賃が高い」「家賃を払うのがもったいない」といった「経済的要因」が大きいとしている。
詳細は、調査結果参照のこと。