(株)富士経済はこのほど、「スマートハウス」に関連する製品・システムの世界市場を調査、報告書「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望2011」としてまとめた。
同社ではスマートハウスを、「ICT(情報通信技術)を使って、太陽光発電や蓄電池などを含めた家庭エネルギーの最適化やネットワークで繁がれた複数の家電の消費電力を制御する住宅」と定義。
スマートハウスを構成するうえで必要な製品・システムとして、住宅向け太陽光発電システム、家庭用燃料電池システム、家庭用定置型リチウムイオン電池、電気自動車、家庭用ヒートポンプ式給湯器など14品目を対象として、市場動向や技術動向を分析、スマートハウスの概念によって形成される新市場、ビジョンを提示した。
それによると、2010年のスマートハウス関連製品・システム市場は前年比27%増の2兆1,486億円。そのうち、海外市場が1兆1,234億円、国内市場が1兆252億円と試算した。
また、2020年には、18兆5,293億円にまで成長すると予測している。
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