（社）住宅リフォーム推進協議会は10日、「住宅リフォーム実例調査」結果を発表した。住宅リフォームに係る実態把握を目的に2003年度から年に1度アンケート調査しているもので、今回で8回目。調査対象は、09年1～12月にリフォーム工事を竣工した物件。有効回答数は1,032。
マンションでは、リフォームした住宅の当初の取得方法は、「中古住宅購入」が3～4割で推移していたが、今回の調査では45.1％と、はじめて「新築分譲住宅購入」（39.1％）を上回った。この動きは、若年層において特に活発で、40歳代以下では約70％に達した。世代別では、シェアが高くリフォーム金額も高いのは50歳代で、高齢化対応を含めた多様な目的のリフォームを実施していることがわかった。
一方、築年数が経過しても、既存住宅を長く活用しようとするユーザーが世代を問わず増加。マンションでは、これまで戸建住宅に比べて比較的新しい住宅のリフォーム事例が多かったが、築25年以上の住宅リフォームが増加。戸建住宅と同じく40％を占めた。同協議会では、「今後、マンションブーム時の大量ストックにおけるリフォーム需要のさらなる増加が見込まれる」と分析している。