アトラクターズ・ラボ（株）は25日、「節電意識に関する調査」の中間集計結果を発表した。
同調査は首都圏（一都三県）の居住者に対し、ネットリサーチにより節電意識を聞いたもので、24～25日午前中までの中間集計の総回答数は1,313件。
これによると、「節電意識が高まった」との回答は62％に達し、首都圏居住者の節電意識の高まりがみてとれた。
実施している節電策としては、「使わない」としている器具が「エアコン」（43％）、「電気カーペット」（36％）、「床暖房」（33％）、「電気ストーブ」（32％）など、暖房機器が上位を占めた。また、「使用頻度を落とした」器具では、「電気ストーブ」（30％）、「エアコン」（27％）、「床暖房」（27％）となった。
なお、暖房機器の使用を控え、洗濯機やテレビといった緊急性の高くない家電の使用頻度を抑えていることがわかったが、節電効果の高い「電子レンジ」や「電気ポット」がランクインしていないことから、同社では、行動と節電知識のギャップを指摘している。