（株）富士経済はこのほど、国内の住宅設備・建材市場を調査し「2011年版 住設建材マーケティング便覧」としてまとめた。住宅設備6分野と建材市場6分野の主要45品目の概況を調査するとともに、中長期の展望予測を行なったもの。
10年の住設建材市場は、住宅設備が前年比8.2％増の2兆7,025億円、建材が同4.7％増の1兆9,815億円。合計で同6.7％増の4兆6,840億円となった。
09年を上回った分野は9分野と大幅な回復が見られた。特に増加率が高かったのは、前年比59.7％増を記録した「創エネ分野」。住宅用太陽光発電システムの勢いがあり、09年に補助金制度が復活してから拡大基調が続いた。ほかにも、空調分野が10年夏季の猛暑の影響でルームエアコンの売れ行きが好調だったほか、ヒートポンプ式給湯機が補助金制度や電力会社・家電量販店ルートでの販売強化が効果的でそれぞれ堅調だった。水回り設備や水回り関連機器は、新築住宅着工戸数持ち直しの影響が11年以降に反映されるため、10年時点では苦戦となった。
一方、建材市場は断熱分野が拡大したほか、屋根材・外装材や外部建具などが前年を上回った。住宅エコポイント制度の創設や次世代省エネルギー基準対応で、断熱材のグラスウールなどが全国的に品薄となるほど需要が伸びた。
また、外部建具も住宅エコポイント制度の恩恵を受け、断熱効果の高い樹脂サッシ（内窓）や断熱玄関ドアなどが堅調だった。
なお詳細は、同社ホームページ参照。