（株）長谷工アーベストは2日、「安全・安心に住まうことへの意識」をテーマにしたウェブアンケート調査結果を発表。4月4～10日にかけ実施、首都圏の同社モニターユーザー2,660名が回答した。
東日本大震災を経て、安全・安心に住まう意識の変化を聞いたところ、「意識が非常に高まった」「やや高まった」が合わせて90％に達した。特に、購入検討者では「非常に高まった」との回答が55％と最多となった。「安心・安全に住まうために住宅に重要なこと・必要なもの」については「耐震性能等の建物構造」が91％でトップ。以下、「防災対策（防災設備や簡易トイレなど）」56％、「防災セキュリティ対策」49％、「保証・アフターサービス」49％などが続いた。
また、「建物の耐震性が高いことを重視しますか」の問いでは、「非常に重視する」との回答が、前回調査（2010年11月）の51％から53％にアップ。同様に「建物の耐久性が高いことを重視しますか」では「非常に重視する」が52％から55％へとアップしており、大震災を通じて住まいの安全・安心を守るための耐震性や耐久性がより重視される傾向が強まったとしている。