（株）長谷工アーベストは7日、「顧客マインド調査（5月）」結果を発表した。首都圏居住者（以下、モニター）に対し、四半期ごとに住宅の「買い時感」などについて調査・分析しているもの。今回は、震災後のユーザーマインドを探るため臨時に実施したもので、モニター1,687件の有効回答を得た。
今回の調査では、「次第に良くなる」から「次第に悪化する」の数値を差し引いた「景気動向DI」が-15（前回調査比18ポイントアップ）、「買い時だと思う」から「買い時だと思わない」の数値を差し引いた「住宅の買い時感DI」が-16（同4ポイントアップ）、「検討中」から「中止」の数値を差し引いた「購入検討状況DI」が+5（同2ポイントアップ）と、震災後間もない4月調査（4月4～10日）からDIがいずれも反転。顧客のマインドが改善していることが確認できた。
買い時だと思う理由としては、「金利が低水準」が最も多く、次いで「価格が低水準」「税制のメリットがある」等が引き続き上位となっている。
また、今回新たに調査した「日々の暮らしにおける震災の影響」については、「全く感じていない」「ほぼ感じていない」という回答が合計約4割となり、生活に落ち着きが戻りつつある様子がうかがえた。