ワンダーグリーンプロジェクトは25日、「震災後の住宅購入の意識の変化」の調査結果を発表した。
ワンダーグリーンプロジェクトとは、千葉ニュータウン「結いの丘まきのはら」を“子育てと環境に配慮した理想的なまち”にする活動のことで、10年度には（独）都市再生機構を幹事に低炭素・エコ・まちづくりに関係する企業や団体11社で、「ワンダーグリーンプロジェクトまちづくりかいぎしつ」を開催し、低炭素なまちで暮らす新しいライフスタイルについて検討してきた。
同調査は、東日本大震災の影響で生じた家屋の倒壊や地面の液状化、地盤沈下などを受けて、生活者の住まいや住まい環境に対する思いを顕在化させ、「結いの丘まきのはら」を改めて見直すために実施したもの。
これによると、「震災後、住宅購入時の選び方が変わったか」という問いには「変わった」「やや変わった」との回答が58.4％と、約6割にのぼった。
また、「震災後、住宅購入時の条件で変わったものは何ですか？」の問いでは、1位が「耐震・免震構造の家」（75.6％）、2位が「地盤（土地）」（66.7％）と、住環境のハード面が意識されるようになったことがうかがえた。
「家の選び方で重要視するポイントは何ですか？」という問いでは、1位が「価額」（63.6％）となったものの、「耐震・免震」（53.2％）や「地盤（土地）」（51.9％）を重要視している人も過半数を超え、地震への対策が重要なポイントなっていることがわかった。