積水化学工業（株）住宅カンパニーの調査研究機関である（株）住環境研究所は20日、「東日本大震災による住意識の変化」調査結果を発表した。東日本大震災による住意識や住まいの選び方の変化の把握を目的に、既婚の一般ユーザーと過去5年以内に住宅展示場を訪れた住宅検討者に対し、7月15～21日の期間にウェブアンケート調査を行なったもの。有効回答数は、一般1,088件、住宅検討者981件。
それによると、「遠距離にいる親族（両親や子供など）を呼び寄せたり、近くに引っ越すなど、できるだけ近くに住もうと考えるようになった」とする人が、震災後33％（震災前25％）に増加したことがわかった。また、「地域社会との関係を深めたい」とする人も37％（同27％）に増加。特に、20歳代の若年層に、人とのつながりや絆を重視する傾向が顕著に表れた。
住まい選びの重視ポイントの変化については、「地震、台風時の住宅の安全性」「冷暖房などの省エネルギー対応」「高齢者への配慮」が増加。一方、デザインや間取り、価格などの重視ポイントは下がり、性能や機能をより重視する傾向に変化していることがわかった。
また、震災後に採用したい設備の第1位は「太陽光発電」の47％、次いで「LED照明」「エコキュート」などとなった。
調査結果の詳細は、ホームページを参照のこと。