パナホーム（株）はこのほど、「夏前と夏後の節電に関する意識と行動の比較」調査結果を発表した。東日本大震災における生活者の節電への意識・行動変化を見ることを目的に、20～69歳男女の一般生活者向けにインターネット調査を実施したもの。調査期間は6月17～20日と9月2～7日の2回。調査地域は首都圏（1都3県）、近畿圏（2府4県）。有効回答は6月が1,500件、9月が1,000件。
節電への取組みでは、「照明のこまめな消灯」「扇風機の利用」「エアコンの設定温度を上げる」などは、全体の7割以上が「実施した」と回答。そのほか、「窓を開けて自然の風を活用」「自然光を取り入れ、照明をつけない」など、自然の恵みの有効活用も上位を占めた。これらは、簡単で効果が見えやすいため、夏前の意気込み通り、行動につながったのではと分析している。
一方、実施できなかった取組みには、生活習慣を変える、生活の質を下げる、手間がかかるものが目立ち、「利便性や快適性の低下や、コストが伴う行動は抵抗感が生じる」分析としている。
調査結果を受け同社は、「住宅会社は、建物の断熱性能のレベルアップ、省エネ家電や設備の積極的な導入、自然光や風を室内に取り込める建物や窓の配置計画などの提案が重要な課題になる」とコメントしている。