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省エネ設備普及のカギは「初期コスト」と「補助金」/フィアスホーム調査

 (株)LIXIL 住宅研究所 フィアスホームカンパニーはこのほど、同社が普及に努めている地中熱など「再生可能エネルギー」に関する調査結果をまとめた。2011年7月、インターネットでアンケート調査を実施。25歳以上の男女の住宅購入検討者(改築含む)およそ330名から回答を得た。

 消費者はどの程度の投資で、どの程度の光熱費削減につながれば納得できるのか調査したところ、「毎月の光熱費がゼロならばいくら掛かっても良い」が15.4%、「毎月の光熱費が半分程度になればそれなりのお金が掛かっても良い」が59.9%と4人に3人が住宅を新築・改築する際に費用をある程度掛けてでも光熱費を半分以下に抑えたいと回答した。

 住宅を新築・改築する際に、省エネルギー設備を検討する基準は、「節約できる額」が74.7%でトップ。以下「初期コストの額」(72.3%)、「補助金・助成金の有無」(71.4%)と続いており、再生可能エネルギーに係る機器の普及には、補助金も含めた費用対効果も重要であることを示している。
 
 また、住宅を新築・改築する際に「地中熱」を利用したいか聞いたところ、「是非利用したい」との回答が21%、「条件が合えば設置したい」が72%、「利用したくない」が7%だった。「条件が合えば利用したい」の理由では、費用的な面を気にしたものが多く見受けられた。



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