MISAWA・international（株）は、200年住宅のコンセプトモデル「SMART HABITA ZERO・ENE」と「SMART HABITA ZERO・YEN」を3月1日に発売する。27日、代表取締役社長の三澤千代治氏が、商品説明を行なった。
「SMART HABITA」は、エネルギー自給自足、余剰エネルギーの売電、HEMS（Home Energy Management System)により、住宅建設費ゼロ円を目指す住宅。屋根上に35年の性能保証を付けた米製の太陽光発電パネルを搭載。安全な太陽光発電のため、避雷針を付けるのも特徴。
大断面構造による大きな屋根のため、大容量の太陽光発電パネルの搭載が可能となった。1階建て商品の「ZERO YEN」（建築面積99平方メートル）は27.6kW、2階建て商品の「ZERO ENE」（建築面積134平方メートル）でも9.66kWを搭載する。販売価格は、ともに2,800万円。
「ZERO YEN」の場合、35年間の総発電収入から消費額を引いた売電収入が約2,100万円に達し、国や自治体等の各種補助を加えることで、建物価格の8割を回収できるとしている。また、「ZERO ENE」についても35年間の売電価格は約490万円となり、補助金等で建設費の約2割をカバーできるとしている。
会見で三澤社長は「販売目標は、両商品合わせて年間1,000棟。太陽光発電性能を35年維持できるかと聞かれるが、南極越冬隊の太陽光発電パネルは、あれほど過酷な環境で50年以上発電している。ハイテク技術は、ドリーム・イメージ・マスプロという段階を踏んで普及していくが、太陽光発電はこの1年でコストが半分になった。まさに、マスプロ段階に入ったと言える」などと語った。
同社は、この両商品を軸に、スマートハウスの商品力向上を図る予定で、今後は地熱・空気熱・風呂排水熱の回収、蓄電池利用などによるさらなる創エネ、気象情報、買い物情報、病院オンラインなどHEMS機能の充実、ボイススイッチ、雨水散水、自動掃除機などホームオートメーションなど進化させていく。
このうち、蓄電池については、中国企業と提携し、活性炭をベースにした安全性と長寿命がウリの「キャパシタ」蓄電池を採用する。「おおむね100万～200万円で提供できる予定だが、充放電サイクルがリチウムイオン電池よりはるかに多いので、コストは低い」（三澤社長）としている。