経営コンサルティング会社の（株）インタープライズ・コンサルティング（東京都中央区、代表取締役社長：木下義和氏）は12日、住宅スマートハウス研究会を発足、同研究会において「スマートハウスについての関心度調査」を実施したと発表した。調査対象は3年以内に住宅購入予定のユーザー1,000人、調査期間は8月10～16日。なお、スマートハウス研究会はスマートハウスに関心のある経営者等により組成された組織。
同調査によるとスマートハウスの認知度は「おおむね知っている」から「名前を聞いたことがある」までを含めると約8割に達した。一方、「スマートハウスとはどのような住宅か、おおよそ説明できる」との回答は約2割にとどまった。なお、年代別では20歳代の認知度が最も高かった。
スマートハウスの関心度では、7割強が「関心がある」と回答。その理由として「光熱費が下がりそうだから」（71.8％）、「エネルギーの問題が気になるから」（52.4％）など、エコロジー・エコノミーに関する理由が挙げられた。反対に関心のない理由では「お金がかかりそう、高そう」（47.8％）で大半を占める結果に。
さらにスマートハウスについて「具体的に何を知りたいか」という項目では、導入コストや補助金といった「コスト」、太陽光発電の発電量や光熱費の削減といった「効果」のほか、「スマートハウスそのものの理解を深めたい」という回答が多数に上った。