野村不動産アーバンネット（株）は12日、投資用不動産サイト「ノムコム・プロ」の会員を対象とした「不動産投資に関する意識調査（第5回）」結果を発表した。会員約1万7,000人を対象に、5月21～26日の期間インターネットで実施したもの。有効回答数は652。
それによると、投資用物件は「買い時」と回答した投資家は58.0％で、前回調査（2012年5月）に比べ8.5ポイント増加。09年の調査開始以来で、最も高い結果となった。また、1年後の不動産価格の予測について、「上がる」との回答が65.5％と、前回調査から50ポイント以上の大幅アップとなった。
再開発により不動産投資先として有望なエリアについては、1位が「五反田・大崎」（17.9％）、2位が「武蔵小杉」（16.4％）、3位が「中野」（15.2％）と続いた。
不動産投資を行なっていることについては、81.8％が「良かったと思う」と回答。前回調査に比べ、13.4ポイント増加した。一方で、「後悔している」との回答は2.3％と、前回より2.1ポイントの減少。また、保有している投資用物件について、4割が総投資額「1億円以上」と回答。不動産投資で得ている収入については、3割以上が年間「1,000万円以上」と回答した。