分譲マンション事業の総合コンサルティングを手掛ける（株）トータルブレイン（東京都港区、代表取締役社長：久光龍彦氏）はこのほど、首都圏マンション市場の代表的な激戦地5ヵ所の分析レポートをまとめた。（1）超都心一等地（赤坂・青山・麻布・六本木）、（2）中野周辺、（3）四ツ谷・市ヶ谷・飯田橋周辺、（4）川崎・尻手・鹿島田・新川崎周辺、（5）武蔵小杉周辺を対象に、2002～13年の各年の供給戸数、平均価格、平均面積、平均坪単価、初月申し込み率などを比較。併せて、12年以降の販売物件の動向を分析した。
レポートで分析した5エリアの中でも、特筆した強さを見せたのが、武蔵小杉エリア。03年以降、年間供給量はリーマンショック後の3年間を除きコンスタントに1,000戸を突破。平均価格は、坪180万円・4,000万円台前半から07年以降に坪230万～250万円台・5,000万円台に上昇、さらに上昇している。市場を牽引するのは、駅周辺の再開発タワーマンション群で、平均価格5,000万～6,000万円台にもかかわらず、初月契約率が90％台と非常に高い。
同社は、同じような再開発エリアでありながら東日本大震災以降失速した東京湾岸エリアと同エリアを比較。その強みを、人気の東急沿線で渋谷・横浜のどちらにも近いもともとのポテンシャルの高さに加え、東横線の東京メトロ副都心線への乗り入れ、横須賀線の新駅開業という交通利便性がさらに高まったこと、唯一のネガティブ要素だった工場街というイメージが再開発で払拭されたことで、神奈川のローカルエリアから全国区エリアに一気に格上げ。震災の影響もほとんどなく、集客ボリューム、顧客予算がアップしたことで、大量供給・高価格化に耐えられるマーケットに成長したと指摘した。