シービーアールイー（株）（CBRE）はこのほど、三大都市（東京、大阪、名古屋）におけるオフィス新グレードを設定した。
従前から集計している「グレードA」に加え、新たに「グレードAマイナス」（東京23区内、貸室総面積4,500坪以上、延床面積7,000坪以上、基準階面積250坪以上）、ならびに「グレードB」（東京：23区内、原則として延床面積2,000～7,000坪未満、基準階面積200坪以上。大阪・名古屋：大阪市・名古屋市内、原則として延床面積2,000坪以上）というカテゴリーを設定（大阪・名古屋については「グレードB」のみの追加）。
細分化することにより、トレンドの転換点や変動幅の違いが鮮明となり、オフィス需要の変化も読み取ることが可能となる。
今後は、四半期ごとに発刊している「Japan Office MarketView」誌上において、各グレード別の市況動向を発表する予定。
なお、2014年第1四半期における「グレードAマイナス」および「グレードB」ビルの空室率は、東京の「グレードAマイナス」ビルが5.8％（前期比1.0ポイント低下）と、3グレード中でもっとも高い水準にあるものの、対前期の低下幅はグレードAに次いで大きく、拡張移転や増床の需要がオフィス市場を牽引し始めたと分析。「グレードB」ビルは4.2％（同0.8ポイント低下）。
1坪当たりの想定成約賃料は、「グレードAマイナス」が2万900円（同1.2％上昇）、グレードBが1万8,250円（同2％上昇）。
大阪の「グレードB」空室率は5.9％（同0.7ポイント低下）。1坪当たりの想定成約賃料は1万500円（同変動なし）。
名古屋の「グレードB」空室率は8.4％（同1.1ポイント低下）。1坪当たりの想定成約賃料は1万1,700円（同0.8％低下）となった。
「グレードA」についての数値は4月25日のニュース記事を参照。