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三大都市のオフィス空室率、いずれも改善傾向/CBRE調査

 シービーアールイー(CBRE)は5日、2015年1月時点の三大都市オフィス空室率・平均賃料速報を発表した。「グレードAオフィス」は、オフィス集積度の高い地域の基準階面積350坪以上(東京500坪以上)、賃室総面積6,500坪以上、延床面積1万坪以上、築11年未満のビル。

 東京23区のオールグレードオフィスの空室率は3.8%(前月比0.3ポイント低下)、そのうちグレードAオフィスも3.8%(同0.3ポイント低下)と、いずれも低下した。グレードAオフィスの想定成約賃料は、3万2,650円(同1.4%上昇)。

 大阪市の空室率は6.2%(同0.2ポイント低下)。グレードAオフィスは7.8%(同0.3ポイント低下)、想定成約賃料1万9,500円(同1.0%上昇)。

 また、名古屋市の空室率は5.5%(同0.2ポイント低下)。グレードAオフィスは2.8%(同0.2ポイント上昇)、想定成約賃料は2万1,450円(同0.2%低下)だった。


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