（株）矢野経済研究所は25日、国内の住宅リフォーム市場の短期的な市場トレンド調査の結果を発表した。対象は「10平方メートル超の増改築工事」「10平方メートル以下の増改築工事」「設備修繕・維持関連」「家具・インテリア等」の4分野。
2014年第4四半期（10～12月）の市場規模は、速報値で1兆7,562億円（前年同期比15.1％減）となった。
14年（1月～12月）では、6兆6,511億円（同4.4％減）となり、「増改築に関わる費用」は大きく落ち込んだものの、「家具・インテリア」は堅調であった。「設備修繕・維持」については、前年の消費増税による駆け込み需要の影響を考慮しても、5兆円台を維持し踏みとどまっていることから、需要は堅調で、規模はむしろ拡大しているものとみられる。
15年の市場規模については、消費増税の反動減が継続する懸念があるものの、「住宅エコポイント制度」の復活や消費税の再増税の延期などにより、6兆4,000億～9,000億円で比較的安定的に推移すると予測。