ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は14日、2015年1～3月の東京・大阪のAグレードオフィスの市場調査レポートを発表した。
東京のAグレードオフィスの1坪当たり月額賃料（共益費込み）は3万3,884円（前期比1.5％上昇、前年同期比5.0％上昇）で、12四半期連続の上昇。空室率の低下により、オーナーが自信を強めている新宿と渋谷が上昇を牽引した。
空室率は3.0％（同横ばい、同0.7ポイント低下）で、大手町・丸の内、赤坂・六本木は引き続き1％台で推移した。
今後12ヵ月については、一層の投資利回りの低下と賃料上昇により上昇基調となる見込み。新規供給は過去10年平均並みとなり、予約契約率が順調に推移していること、新規供給の一部が先送りされたことから、空室率は現状を維持するだろうと分析した。
大阪のAグレードオフィスは月額賃料1万6,009円（同2.1％上昇、同2.9％上昇）となり、3四半期連続で上昇した。
空室率は7.8％（同0.3ポイント低下、同2.5ポイント低下）となり、低下は3四半期連続。最も下げ幅が大きかったサブマーケットは梅田で、中之島・御堂筋でも改善傾向が見られた。
今後12ヵ月については、新規供給が過去10年平均化90％程度に抑制されるため、空室率は低下し、投資利回りの一層の低下と本格的な賃料上昇の影響を受け、価格も上昇すると見ている。