三大都市オフィス空室率、ほぼ横ばいで推移／CBRE調査

　シービーアールイー（株）（CBRE）は9日、2016年5月時点の「三大都市オフィス空室率・平均賃料速報」を発表した。「グレードAオフィス」は、オフィス集積度の高い地域の基準階面積350坪以上（東京500坪以上）、貸室総面積6,500坪以上、延床面積1万坪以上、築11年未満のビル。
　
　東京23区のオールグレードオフィスの空室率は2.6％（前月比0.1ポイント減）。東京のグレードAオフィスは空室率は2.2％（同0.4ポイント低下）と低下し、想定成約賃料は3万5,250円（同0.4％上昇）と上昇した。
　
　大阪は、オールグレードの空室率が4.8％（同変動なし）。グレードAは空室率4.6％（同0.1ポイント低下）、想定成約賃料は2万150円（同0.2％下落）。

　名古屋は、オールグレード空室率が4.2％（同変動なし）。グレードAは、空室率3.1％（同0.1ポイント低下）、想定成約賃料は2万3,600円（同0.2％下落）となった。