（株）オープンハウスは27日、「2021年 コロナ禍を受けたこれからの住まい意識・実態・ニーズ調査」の結果を公表した。東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の都心近郊に住む、住宅購入を検討している20～49歳の男女600人に5月12日、インターネット調査を実施した。
新型コロナウイルス流行前に戸建住宅を購入した人の61％は、集合住宅と比べて割安感があると感じていたが、「価格以外の価値が大きいと思いますか」と質問したところ、48.6％が「はい」と回答。コロナ禍前の購入者の回答率と比べて12.7％上昇した。
「戸建ての住居のどのような点に魅力を感じますか」という問いには「隣人や上・下の騒音を気にしなくて済む」（86.5％）や「自分の生活音を配慮しなくても良い」（83.8％）、「集合住宅のようなルールに縛られなくてよい」（86.5％）といった回答が多く、戸建てならではの価値が高まっていることが分かった。
また、「新型コロナウイルスの流行と暮らしへの影響を経て、戸建ての住居を購入したいという気持ちが高まりましたか？」という問いには、住宅購入検討者の82.3％が「はい」と回答。さらに既婚・子持ち層での回答率は84.9％に達した。
戸建てを検討している理由としては、「コロナで外に出づらいため、庭付きの一軒家に魅力を感じた」（男性・30歳代）や「コロナでテレワークをするようになって、自宅で過ごす時間が増えたので、自宅の生活の快適さを充実させようと思った」（男性・40歳代）等のコメントが寄せられた。