死亡事故等により告知義務が発生し「事故物件」と化した不動産は、買い手・借り手がつきにくくなる。資産価値は低迷し、売却価格や賃料は下落。突如「事故物件」所有者となったオーナーは長期に渡り不利益を被る。
所有する物件が事故物件となってしまったオーナーや、事故物件に住んではみたものの、オバケに恐怖する入居者の姿。そうした悩みを解決したいと立ち上がったのが、（株）カチモード代表取締役の児玉和俊氏。「オバケ調査」を通して、事故物件に本来の価値を取り戻すためのサポートを行なっている。
オバケ調査は、通常22時から翌朝6時までの8時間、現場に張り付いて実施する。調査項目は、映像録画・音声録音・電磁波調査・気温（室温）・湿度・大気圧測定・サーモグラフィ確認・騒音調査など。1時間ごとに現場の数値を確認するという。
「事故物件の市場価値が損なわれるのは、“心理的瑕疵”が発生しているから。客観的にオバケ調査を行ない異常が確認されなければ、『人が亡くなった場所はなんとなく嫌だ…』というユーザーの気持ちが解決、軽減できるだろう」と児玉氏。最後は、オバケ調査報告書を作成してオーナーに納品するのがいつもの流れだ。
児玉氏が「オバケ調査」で事故物件に立ち向かう奮闘ぶりは、「月刊不動産流通」24年8月号からの新連載で紹介。現地調査を通じ、事故物件を正常な流通市場に戻すため奔走する同氏の活動の記録と思いを掲載している。