（株）リクルートの調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは14日、2024年の「『住宅購入・建築検討者』調査」の結果を発表した。過去1年以内に住宅の購入・建築・リフォームについて具体的な行動を取った首都圏、関西、東海、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住の20～69歳の男女を対象に調査した。有効回答数は1万193人で、集計対象は5,830人だった。
住宅の「買い時感」に関する設問では、「買い時だと思っていた」という回答は「とてもそう思っていた」「ややそう思っていた」を合わせて49％（前年比1ポイント上昇）、「思っていなかった」は「まったく思っていなかった」「あまりそうは思っていなかった」の合計が19％（同1ポイント低下）とともに横ばいで推移した。買い時感はコロナ禍でいったん低下したが、徐々に回復してきている。「買い時だと思った」理由について聞くと、「これから住宅価格が上昇しそう」という回答が46％で最も高く、住宅価格の先高観が広がっている様子がうかがえる。次いで「いまはいい物件が出ていそう」が31％、「いまは住宅価格がお手頃」29％、「いまは住宅ローン金利が安い」28％と続いた。
住宅取得経験については、「初めて」という回答が62％（同1ポイント低下）を占め、19年以降では最も低い数値となった。一方で「買い替え」は30％（同1ポイント上昇）と19年以降最も高くなった。「買い替え」の割合を地域別にみると首都圏が34％で唯一30％を上回った。
検討している住宅種別は「注文住宅」が58％（同２ポイント上昇）で最多。「新築一戸建て」が29％（同1ポイント低下）、中古（既存）一戸建てが30％（同1ポイント低下）、新築マンション28％（同2ポイント低下）、既存マンション30％（同変化なし）、リフォーム16％（同変化なし）と、各選択肢がほぼ横ばいとなった。ただ、新築マンションの検討率はやや低下傾向で、注文住宅や既存戸建て・マンションは上昇傾向にある。
非対面（オンライン）商談に関する設問で、利用経験を聞くと、過去3年で初めて過半となる52％（同5ポイント上昇）が何らかのオンライン商談を利用した経験があることが分かった。詳細をみると、「物件やモデルルームの見学」が33％（同5ポイント上昇）、「営業担当者との商談」が25％（同2ポイント上昇）、「資金計画相談」が18％（同変化なし）、「重要事項説明」15％（同2ポイント上昇）、購入・賃貸の契約が7％（同1ポイント上昇）。
今後の利用意向についても聞いたところ、61％が「利用意向あり」と回答。こちらも過去3年で最も高くなり始めて6割を超えた。内訳は「物件やモデルルームの見学」が32％（同1ポイント上昇）、「営業担当者との商談」が30％（同1ポイント上昇）、「資金計画の相談」25％（同1ポイント上昇）、「重要事項説明」21％（同1ポイント上昇）、「購入や賃貸の契約」が15％（同2ポイント上昇）となった。