（株）一条工務店は26日、「災害と住まいについての意識調査2025」の結果を発表した。調査は7月5～13日、20～70歳代の男女1,269人にオンラインアンケートを実施した。
2025年1月に阪神・淡路大震災から30年という節目を迎え、「さまざまな報道を目にして、防災意識は変わったか？」という問いでは、「とても変わった」が23.1％、「変わった」が45.4％となり、合わせて約7割の人が「防災意識が変わった」と回答。
「5年以内に自分自身が大きな地震に遭う可能性があると思うか？」については、「とてもそう思う」が21.2％、「そう思う」が50.6％となり、7割以上の人が大きな地震に遭う可能性があると感じている。また、「現在の自宅は、大きな地震が起きても安心できる耐震性を備えていると思うか？」に対しては、「あまりそう思わない」が41.1％、「全くそう思わない」が21.4％と約6割が耐震性を備えていないと思っているという結果に。
「耐震性に不安を感じる理由」としては「どれだけ耐震性があるのか把握できていない」（73.5％）が7割以上を占めた。一方、「自宅は、大きな地震が起きても安心できる耐震性を備えている」と思っている477人にその理由を聞いたところ「耐震等級が高い」（35.4％）、「新築時に耐震性を重視した」（33.1％）、「新耐震基準で建てられている」（30.6％）がトップ3となった。
「水害について、身近で発生するリスクがどのくらいあると感じているか？」という問いには「とてもあると感じる」が16.9％、「あると感じる」が39.8％で、5割以上の人が身近な水害リスクを感じているという結果だった。