（株）矢野経済研究所は5日、2024年度の主要住宅設備機器市場に関する調査の結果を公表した。「水回り設備機器」「水回り関連設備機器」「創エネ関連設備機器」を主要住宅設備機器と定義し、市場規模や今後の展望等についてまとめている。
24年度の市場規模は2兆433億円（前年比2.8％増）と推計。内訳は、水回り設備機器が1兆827億円（前年度比2.9％増）、水回り関連設備機器が5,809億円（同7.2％増）、創エネ関連設備機器が3,797億円（同3.3％減）となった。
水回り設備機器は、資材価格の高騰に伴う価格改定により微増。水回り関連設備機器は、政府による給湯省エネ事業などの実施が好材料となり、特に家庭用給湯器市場が拡大した。創エネ関連設備機器は、補助金の実施を受け、家庭用蓄電システム市場が拡大した一方、住宅用太陽光発電システム市場がパネル単価の下落により縮小。家庭用燃料電池も価格の高止まりにより出荷が低迷し、創エネ関連設備機器全体の市場規模を押し下げた。
25年の市場規模は2兆553億円、26年は2兆840億円と増加しながら推移し、30年の市場規模は、24年度比7.7％増となる2兆2,010億円と予測。
国内における人口減少に伴う新築住宅需要の縮小を受け、水回り設備機器、水回り関連設備機器の市場規模は横ばい前後で推移すると見込む。一方、創エネ関連設備機器は、住宅トップランナー制度におけるPV設置率目標の設定や、「GX ZEHシリーズ」の一部における蓄電システムの設備要件化が好材料となり、さらなる市場成長が期待されると予想した。