（一社）住宅生産団体連合会は3日、「2024年度 戸建注文住宅の顧客実態調査」の結果を発表した。主要都市圏における戸建注文住宅の顧客ニーズの変化等を把握することを目的に00年から開始し、今回で25回目。有効回答数は2,435件（内訳：住団連企業会員2,304件、中小事業者131件）。
世帯主年齢の平均は40.0歳（前年度比0.2歳低下）。例年通り、30歳代の割合が高かった。世帯年収は1,128万円（同20万円減）。自己資金は2,361万円（同314万円増）で、贈与額は1,149万円（同137万円減）。借入金は6,371万円（同512万円増）、借入金年収倍率は5.65倍と前年度を0.55ポイント上回った。
住宅の延床面積は122.5平方メートル（同1.0平方メートル減）で、15年以降縮小傾向が続いている。建築費は4,760万円（同194万円増）、住宅取得費合計は7,006万円（同325万円増）となった。用地取得方法別では、「古屋解体・新築」は5,268万円（同32万円増）、「買い替え」は5,415万円（同522万円増）、「土地購入・新築」は4,406万円（同207万円増）。「古屋解体・新築」は土地代が必要ない分、相対的に建築費のグレードを高めている様子が読み取れた。土地代は「土地購入・新築」が2,635万円（同142万円増）。平均建築費単価は38万8,000円／平方メートル（同1万8,000円増）となり、15年以降上昇傾向が続いている。住宅取得費の世帯年収倍率は7.0倍で、前年度より0.2ポイント上昇した。
世帯年収と贈与額の減少に加え、建築費、住宅取得費が上昇し続けていることから、延床面積を抑制するとともに、自己資金や借入金を増やすことで対処している状況が読み取れるとした。
ZEHの検討の有無は、「ZEHにした」（43.8%）が最も割合が高く、増加傾向が続いている。次いで「検討しなかった」（29.2%）、「検討は行なったが、ZEHにしなかった」（17.5%）の順となった。
ZEHにした顧客、あるいは検討したがZEHにしなかった顧客が、申請・検討したZEHの種類は、1位が「ZEH」（33.6%）。2位は「ZEH＋」（26.8％）となり、増加傾向が続いた。次いで、「Nearly ZEH」（19.9%）、「Nearly ZEH＋」（8.9%）、「次世代ZEH＋」（5.8%）、「ZEH Oriented」（3.3%）、「LCCM住宅」（1.7%）となった。