（株）フロンティアコンサルティングは31日、「働く環境のデザインに関する調査」の結果を公表した。
札幌市、東京23区内、名古屋市、大阪市、福岡市の五大都市圏の中心都市に勤務する20～69歳の男女1,000人を対象に、2025年に調査を実施。勤務先のオフィスデザインを魅力的と感じるワーカー414人を「魅力群」、「魅力的ではない」と感じるワーカー586人を「非魅力群」に分類して分析した。
オフィスデザインから読み取れるものとして、魅力群は会社から「裁量・多様性への配慮」「活発なコミュニケーション」「主体性・創造性」を強く実感しており、非魅力群とは大きな差があった。このことから、意匠性への投資が経営層からのメッセージとして、ワーカーのポジティブな状況認識につながっているとした。また、非魅力群は「規律・ルールの遵守」を期待されていると意識する割合が高く、空間から監視や統制を感じやすい実態が明らかになった。
ワーカーがオフィスをどのような場所と認識しているのかを調査したところ、魅力群は、オフィスを作業の場としてだけではなく、「仕事や作業への集中促進」「同じ場にいる人との関係構築」といったプラスオン効果を得られる場所と認識していることが判明。オフィスに対して愛着があることも確認された。
ワーカーの姿勢がオフィスのデザインでどう変わるのかについて、魅力群は、現在のオフィスで働くようになってから自分自身に対する認識に前向きな変化を実感。さらに、「自らの仕事に対する生産性」の評価が非魅力群よりも高かった。また、魅力群は自社のオフィス空間の話題を頻繁に挙げている一方、非魅力群はそれが少なく、オフィスや会社への無力感や諦めが示されている可能性があることを同社では指摘した。
同社は得られた結果から、デザインが魅力的なオフィスは、ワーカーの会社・場所・行為に対する意識にポジティブな影響を与えると総括している。