（独）住宅金融支援機構は15日、在来木造工法の戸建住宅の「フラット35住宅仕様実態調査」を発表した。
フラット35の設計検査を受けた新築戸建住宅について、住宅の構造をはじめ、基礎、壁、柱、屋根等、住宅全体の主要部位が、実際どのような仕様で建設されているか実態調査を行なったもの。2012年11月に適合証明検査機関に調査を依頼し、13年1月末までに調査票を回収。集計対象は3,000件。
構造では、「木造（耐久性あり）」が77.3％（07年比20.3ポイントダウン）と依然大半を占めているものの、「省令準耐火構造」の割合が18.0％（同15.6ポイントアップ）と大きく伸長。これは09年より在来木造工法の「省令準耐火構造の仕様」がオープン化され、活用しやすくなったことが要因とみている。
基礎は、「べた基礎」が近年増加傾向にあり、91.9％（同14.8ポイントアップ）となった。「べた基礎」は「布基礎」に比べ、地震や通常時の不同沈下に比較的強いものであることから、採用が増加傾向にあるのでは、と分析している。
壁の断熱材の施工については、91.6％（同）が充填断熱工法を採用。柱は集成材の割合が72.4％（同51.9ポイントアップ）と大幅に増加。屋根は、「切妻」48.0％（同0.7ポイントアップ）と最も多いものの、「片流れ」が近年増加傾向にあり、「段違い」（イラスト参照）も含めると27.6％（同14.7ポイントアップ）まで増加。太陽光パネルの設置が増えていることに関係しているとした。
