（独）建築研究所は、2月26日（金）に「途上国のノンエンジニアド住宅の地震被害軽減に関する国際シンポジウム」を政策研究大学院大学想海楼ホール（東京都港区）で開催する。
同シンポジウムは、2010年1月に発生したハイチ地震などで大きな被害を受けた、工学的に構造安全性が検証されておらず、材料や施工の品質にも問題が多い「ノンエンジニアド住宅」について、地震被害軽減のため、今後の方策のあり方について議論することが目的。
シンポジウムでは、インド、インドネシア、トルコ、ネパール、パキスタン、ペルーにおけるノンエンジニアド住宅の構造安全性や建築材料、施工の品質等についての現地調査の成果を発表し、各国および日本のノンエンジニアド住宅の耐震性向上のための取組みを紹介するほか、各分野の専門家による講演が行なわれる。
なお、同研究所では、途上国の実状に即した震災対策技術と耐震工法の普及に向けた研究開発を実施している。
参加費は無料。ただし、事前の申込みが必要。申込み方法やプログラム詳細は、同研究所ホームページ（http://www.kenken.go.jp）まで。
