（社）プレハブ建築協会は17日、平成20年度（2008年4～9月）におけるプレハブ住宅販売（完工）戸数調査結果を発表した。
同調査は、プレハブ建築の普及・発展を図るための基礎資料として、協会加盟の会員企業60社を対象に、毎年度半期ごとにアンケート方式で実施しているもの。回答率は100％。
それによると、上半期のプレハブ住宅の販売戸数は、8万5,976戸（対前年同期比2.1％増）で、2半期連続の増加、上半期として再び増加となった。
建て方別にみると、一戸建て住宅が3万3,183戸（同▲6.4％）で9半期連続の減少。内訳は、低層（1～2階）が3万719戸（同▲6.2％）、中層（主に3階）が2,464戸（同▲8.7％）であった。
共同建て住宅は、5万2,793戸（同8.2％増）で2半期連続の増加、上半期として5万戸台を回復した。内訳は、低層が3万1,409戸（同▲11.6％）、中高層（3階以上）が2万1,384戸（同61.1％）と大幅増。
構造別では、木質系住宅が8,140戸（同▲11.2％）で8半期連続の減少。低層は7,692戸（同▲12.1％）で8半期連続の減少、中層は448戸（同8.5％増）で2半期連続の増加となった。
鉄鋼系住宅は7万5,598戸（同3.8％増）で、そのうち低層が5万4,054戸（同▲8.5％）と減少するも、中層は2万1,544戸（同56.3％増）と大幅増に。
コンクリート系住宅は2,238戸。低層が382戸（同▲18.2％）で5半期連続の減少、中高層は1,856戸（同4.4％増）と増加した。
地域別販売戸数は、近畿が対前年同期比6.8％増、九州が同5.8％増、中部が同3.5％、関東が同1.9％とそれぞれ増加。一戸建ては九州（同0.1％増）のみ増加、共同建ては、北海道と四国を除くすべての地域で増加した。都道府県別で販売戸数が最も多かったのは、東京の8,374戸。
また、一戸建ての販売戸数が最も多かったのは、愛知の3,510戸、共同建てでは、東京の6,195戸であった。