（社）プレハブ建築協会は5日、平成20年度（平成20年4月～21年3月）のプレハブ住宅販売戸数調査結果を発表した。協会加盟会員各社を対象に、上期と下期に分けて調査しているもの。今年度は、上期60社、下期60社の120社が対象。
同年度のプレハブ住宅の販売（完工）戸数は、18万3,131戸（前年度比1.4％増）で、2期連続の18万戸台ながら、5期ぶりに前年度を上回った。全着工新設住宅戸数にプレハブ住宅販売戸数が占める割合は、17.6％(前期比0.2ポイント上昇）となり、2期連続17％台となった。
構造別では、木質系住宅が1万5,548戸（前年度比▲16.4％）で9期連続の減少。鉄鋼系住宅は、16万1,238戸（同6.4％増）と前期の減少から増加に転じ、コンクリート系住宅は、6,345戸（同▲38.7％）と5期連続の減少となった。建て方別では、一戸建て住宅が6万6,822戸（同▲6.1％）で9期連続の減少で、6万戸台となった。共同建て住宅は、11万6,309 戸（同6.4％増）と、前期の減少から増加へ転じている。
都道府県別の販売戸数トップは、東京の2万186戸。以下、愛知（1万7,752戸）、神奈川（1万4,665戸）、埼玉（1万2,814戸）、千葉（1万2,384戸）と続く。大都市および隣接県に集中する傾向が依然として強く、関東・中部・近畿の3地域で総数の77.6％（前期75.6％）を占めている。