（財）東日本不動産流通機構は5日、2009年1月～12月における中古マンションおよび戸建住宅の成約・新規登録物件を築年数ごとに見た、首都圏の不動産流通市場の状況について分析した結果を発表した。
これによると、中古マンション成約物件の平均築年数は17.17年で、前年に比べて0.74年上昇。中古戸建住宅成約物件の平均築年数は18.13年（前年比0.69上昇）で、ここ数年は需要が築浅に向く傾向だったが、今年は古い物件にシフトする結果となった。
築年帯別の構成比率については、中古マンションの成約物件では、10年前と比べると築30年を超える物件が2.1％から14.9％へと拡大。中古戸建住宅の成約物件では、築20年を超える物件取引の拡大が目立った。
築年帯別取引動向については、成約物件の増加と新規登録物件の大幅な減少によって各築年帯とも前年を上回った。最も上昇したのは築6～10年。中古戸建て住宅も各築年帯とも前年よりも上昇。
中古マンションは、長期的に見ると、築5年以内の築浅物件が上昇、築11～15年の物件は低下傾向にあることがわかった。
築年帯別物件属性では、中古マンションの平均成約価格は築6～10年は3,400万円台、築11～15年は2,400万円台、築16年以上は2,000万円未満となった。
一方、中古戸建の平均成約価格は築10年以内が3,800万円台後半、築11～20年が3,000万円台前後、築20年超が2,000万円台となった。