積水化学工業（株）住宅カンパニーは28日、「太陽光発電（PV）実邸アンケート調査（2010）」結果を発表した。自社で供給した「オール電化・PV搭載住宅」居住者（09年1～12月）を対象に、新買取制度開始後の10年1～12月の電気料金、発電量などを調査したもの。有効回答は1,142件。
光熱費ゼロ住宅の比率は73％と、09年の20％から飛躍的な伸びを示した。買取価格が従来の2倍（48円／kWh）に引き上げられたこと、PVの大容量化などが原因。
アンケート回答者が居住する住宅の平均PV搭載量は4.4kW。年間発電量4,980kWhに対し、1,500kWhが自家消費、約70％が余剰電力として売電された。年間の光熱費収支は、平均でプラス5万7,000円となった。世代別の光熱費ゼロ率の1位は30代で、若年世代ほどゼロ率が高くなっていた。家族構成別では、単世帯のほうが光熱費ゼロ率は高かったが、多世帯でも4割以上が光熱費ゼロだった。
また、PV採用の満足度（非常に満足、まあ満足）は98％と高かった。PVにして良かった理由の1位は「光熱費を削減できた」、2位「省エネ意識が高まった」、3位「発電量や天気のチェックが楽しみになった」などとなった。