（株）ホームアドバイザーは8日、同社運営サイト「HomePLAZA（ホームプラザ）」にて実施した「東日本大震災後の住宅購入に対する意識の変化」の調査結果を発表した。
調査実施時期は2011年5月31日。調査対象は同サイトのメール配信サービス登録会員で住宅購入を検討している人。有効回答数は500。
震災後の住宅の災害対策への意識について「高まった」と回答した人が75.4％にのぼることがわかった。住宅の災害対策については、従来より意識の高かった「構造や耐震等級」に加え、「建物の基礎や地盤」、「地域の安全性・災害対策」など、より細部への関心が強まっていた。
今後の住宅購入に関しては、38.4％が「購入の意欲が下がった」と回答。その理由として、「住宅がなくなる、むなしさ」や「住宅ローン・原発の問題を含む住む場所への不安」が挙がった。一方で、14.2％が「購入意欲が高くなった」と回答。「現在の家の老朽化」や「賃貸住宅における耐震性の不安から、新築住宅のほうがより安心」と考えたことが要因、としている。