震災後、「住民同士の繋がり・コミュニティ」重視傾向高まる／長谷工アーベスト調査

　（株）長谷工アーベストは21日、“人との繋がり”に関する「震災後の意識変化」をテーマにしたWEBアンケート調査結果を発表した。9月2～5日にかけ実施、首都圏の同社モニター2,439名が回答した。
　
　「住民同士の繋がり・コミュニティ」については、9割以上が「大切だと思う」と回答。そのうち約4割が「最近、大切だと思う意識が高まった」と答えており、震災以降、家族や親しい人だけではなく、日常生活で身近に住まう人との繋がりが大切という意識が高まったとしている。

　その一方で、「身近に住まう人と希望する近所付合いができているか」の問いでは、5割以上が「十分にできていない」（「あまりできていない」「まったくできていない」の合計）と回答。近所付合いの希望と現実にはギャップがあることがわかった。近所付合いとしては、何かあったときに助け合えるコミュニティとして、日頃の挨拶や会話などのほか、連絡先の交換など「情報による繋がり」を希望する声が挙がった。