ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は9日、世界主要都市のオフィス賃料動向を示す独自の分析ツール「不動産時計（プロパティクロック）」の2017年第2四半期分を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「賃料下落の加速」「賃料下落の減速（→底入れ）」「賃料上昇の加速」「賃料上昇の減速（→頭打ち）」というサイクルのどこに位置するかを示したもの。
東京Aグレードオフィス賃料は、5半期連続で「賃料上昇の減速」フェースを維持。賃料は引き続き緩やかに上昇していく見通し。
JLLリサーチ事業部長の赤城威志氏は、「東京Aグレードオフィスは緩やかな上昇傾向を維持しており、底堅いオフィス需要は継続している。来年の供給予定オフィスも徐々に事前予約が進みつつあり、市場賃料は引き続き緩やかな上昇傾向を示すものと思われる」と述べた。